【顔画像】南倫太郎のwiki経歴プロフ！TwitterやインスタなどSNSの特定は！

2025年5月16日

ペダル付き原付バイク「モペット」を運転し、青信号を横断する女性にケガを負わせたとして、45歳の男が逮捕されました。

逮捕されたのは、会社員の南倫太郎容疑者。

南倫太郎容疑者は自宅から事故を起こすまで、信号無視を続けて走行していたとのこと…。

そこで今回の記事は、

・事件の概要
・南倫太郎のwiki経歴プロフ！
・南倫太郎のTwitterやインスタなどSNSの特定は！

こちらの内容でまとめていきます。

事件の概要

会社員の南倫太郎容疑者は、2025年1月、モペットを運転し、東京・中央区の道路を横断していた20代の女性に衝突してケガをさせました。

女性は転倒して、左膝を打撲するなどのケガをしたということで、危険運転致傷の疑いがもたれています。

南倫太郎容疑者は事故当時、交差点の信号が赤だとわかっていながら無視し、交差点に進入。

青信号で道を横断していた女性に衝突したということです。

また、自宅を出発してから事故を起こすまで、一方通行の道を逆走したり、赤信号を4か所無視していたこともわかっています。

事故直後、南倫太郎容疑者は「信号は青でした」と主張しており、嘘をついていたということですね。

警視庁は故意に交通違反をしたとして、2025年3月6日に南容疑者の自宅を家宅捜索しました。

そして、当時着ていた洋服や、免許証などを押収。

「危険運転致死傷」は悪質なケースに科されますが、モペットによる逮捕は都内で2例目というレアケースだそうです。

1度目は2024年10月、東京・世田谷区でモペットで逆走し、50代の男性に衝突して大ケガをさせたとして、運転手の男が逮捕されました。

今回2度目の事故が発生し、モペットそのものの安全性が問われています。

モペットとは

「モペット」とは、ペダル付きの原付バイクで、現状違法な取り締まりが難しいと言われています。

モーターやエンジンが搭載されており、警察では「ペダル付き原動機付自転車」と言われることが多いようです。

エンジンとペダルを併用して走行できる手軽さ、人力だけで走行できるなどの利点があります。

低速での移動が可能で、燃費がよく都市部での短距離移動に最適ということで、注目を集めています。

と同時に、運転者が交通ルールを守っていないことが、問題視されるようになりました。

電動アシスト自転車と同じ分類と思っている人も多く、事故や違反が相次いでいます。

そのため、2024年11月1日から道路交通法改正で、「原付バイクに分類される」となりました。

50cc以下のバイクと同じ「原動機付自転車（一般原動機付自転車）」に分類されので、同じルールが適用されます。

ペダルと原動機を備える車両であっても、駆動補助機付自転車（電動アシスト自転車）の基準に適合しないということです。

「自転車」ではなく「原動機付自転車」なので、原付バイクと同じ交通ルールが適用されます。

電動アシスト付き自転車は運転免許証が不要ですが、モペットは50cc以下のバイクと同様、運転免許が必要になります。

「免許不要で乗れるモペットがある」と誤った情報が出回っていますが、特定小型原動機付自転車（動サイクル）と混同している可能性が高いです。

モペットは原動機付自転車の交通ルールが適用

モペットが守るべき原動機付自転車の交通ルールは、以下の通りです。

・原動機付自転車免許の取得
・ヘルメットの着用、ナンバープレートの取り付け
・自賠責保険の加入
・歩道、路側帯、自転車道の走行は原則不可
・整備不良、保安装置の取り付け無免許でモペットを運転した場合
・罰則：3年以下の懲役または50万円以下の罰金
・行政処分：違反点数25点

また、無免許の人にモペットを貸与すると、無免許運転者と同様「3年以下の懲役または50万円以下の罰金」が科されます。

免許不携帯の場合3,000円の反則金が科され、自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）への加入も義務付けられています。

自賠責保険は、交通事故の被害者救済を目的とした強制保険です。

すべての自動車に適用されるので、モペットも例外ではありません。

自動車と同様、自賠責保険だけでは補償が不十分なので、任意保険への加入も推奨されています。

警視庁などによると、「モペット」か「自転車」か、見た目で判断するのが難しいのが現状だとか。

そのため、声かけをした後、車輪が自動で回転するか、スロットルが付いているのかを確認します。

取り締まりに時間がかかってしまうので、逃げようとする悪質な利用者もいるそうです。

インターネットで買う際も、「フル電動自転車」などと紹介され、騙されるケースもあるのだとか。

「公道で走るにはナンバープレートの表示」「免許必須」「自賠責保険加入」といった大事なところが、説明されていない販売業者もいるそうです。

警察庁はガイドラインをまとめており、販売業者に対し運転免許証確認の徹底や、自賠責保険加入義務を周知するよう呼び掛けています。

安心安全な普及を目指すためにも、販売者がガイドラインを守り、購入者も正しく理解することが重要なんですね。